女性活躍力総合診断

女性の活躍推進は、変化に柔軟に対応できる組織への変革の第一歩でもあります。今、働き方の多様化や労働力人口の減少、さらにグローバル化への対応など、多様な人材を活かす組織への転換が急務となっており、ダイバーシティ推進が重要な経営課題となっています。
日本生産性本部で開発した「女性活躍力総合診断」は、管理職(課長相当職以上)の視点と従業員の視点から、男性社員も含めて診断を行うものです。女性の活躍力を高めるため、女性社員の「活躍の場」を広げ、「仕事への意欲」を高めて、更なる「仕事の質」の向上につなげていくための施策作りが可能となります。

女性活躍力総合診断

管理職への行動認識診断と、男性を含めた従業員への意識診断から、
あなたの会社の課題を総合的に判断します。
女性活躍力総合診断

「女性活躍力総合診断」は、このような企業に効果的です

  1. 女性社員の活躍推進に取り組みたいが、何から進めたらよいかわからない
  2. 女性社員の活躍推進に取り組みたいので、まず従業員や管理職の意識を知りたい
  3. 女性活躍に取り組んでいるが成果が見えないので、現状と課題を把握したい
  4. 管理職の女性社員育成に対する考えや従業員の意識とのギャップから課題を知りたい
  5. 異なる考え方を受け入れ、変化に柔軟に対応できる風土が醸成されているか知りたい
    など御社のお悩み解決をサポートいたします。

診断ツールの特長

社内の意識や分析が可能となる診断結果を短期間で得ることができ、
かつ、管理職と従業員の意識ギャップから総合的な分析ができます。
特長① 診断票は、管理職向けと従業員向けの2種類があり、同時に診断を実施し、
回答を数量化することで、両者の強み・弱みを客観的に把握できる。
特長② 管理職向けと従業員向けの診断票は、それぞれの質問内容が連動した構成になっており、
各項目での両者の意識・認識のギャップを把握できる。
特長③ 女性社員の活躍推進に絞った、全従業員向けの意識診断であるため、
役職・部署・性別・年齢別分析から、社内の意識・課題を的確に把握できる。
特長④ 5つの領域(①経営方針・戦略、②採用・配置、③能力開発・プロフェッショナル、④成長・コミットメント、
⑤職場環境・継続就業)からのプロセス分析とアウトカム(成果)について、多面的な認識・分析が可能である。
特長⑤ 診断結果をもとに、女性だけでなく、男性を含めて、それぞれの重要課題が明確になり、
育成計画や意識・風土改革の施策づくりを効果的に行うことが可能となる。
特長⑥ WEBでの回答が可能なため、全国の従業員の方を対象に実施した診断結果を、
1週間後※にお届けすることが可能。WEBと質問紙回答の両者での実施も可能。
※WEB回答のみで実施する場合の納期となります。(ただし、Cコースのコメントは除く)

実施コース

診断実施方法は、A・B・Cの3つのコースを設定しています。
下記のとおり、コースにより診断結果レポートの内容が異なります。
アウトプット項目 Aコース Bコース Cコース
1.実施概要 時期・対象・属性別回答数 時期・対象・属性別回答数 時期・対象・属性別回答数
2.全体集計
  (単純集計)
(1)管理職①~⑥
(2)従業員①~⑥
(1)管理職①~⑥
(2)従業員①~⑥
(1)管理職①~⑥
(2)従業員①~⑥
3.傾向分析
  (属性別)
(1)管理職と従業員の
   意識ギャップ

■オプション
 右記(2)~(5)
(1)管理職と従業員の
   意識ギャップ
(2)男性と女性の意識ギャップ
(3)部門別
(4)役職別
(5)特長点の解説
  (管理職・従業員・全体)
(1)管理職と従業員の
   意識ギャップ
(2)男性と女性の意識ギャップ
(3)部門別
(4)役職別
(5)特長点の解説
  (管理職・従業員・全体)
(6)問題点・課題のコメント
4.詳細集計
  (属性別)
■オプション ■オプション ①管理職
②従業員
5.自由記述
  (標準)
  ■オプション ①管理職 1枠
②従業員 2枠
6.独自設計
  ①設問
  ②自由記述
  ■オプション
 (設問最大4問、
 自由記述各1枠まで)
■オプション
(設問最大4問、
自由記述各1枠まで)
※1 データ納品(PDF)を基本とし、説明が必要な場合は、報告会にて対応。または通信回線を利用することも可能。
    ローデータの提供は行わない。
※2 独自設計での設問については、単純集計のアウトプットのみが含まれ、集計・分析には別途追加費用が必要。
※3 自由記述(標準、独自)は、単純に内容を印字した状態での提供となる。

実施の流れ

実施の流れ

価格

従業員規模・選択コースによって異なりますが、最低10万円(税別)からの価格で設定しています。
パンフレット・料金表はこちらをご覧ください。
日本生産性本部